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年齢と共に大きくなる リスクを考える

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年齢と共に大きくなる リスクを考える

がんにかかるリスクを考える

日本人の死因は、「三大疾患」と呼ばれるがん・心臓病・脳卒中が全体のほぼ6割を占めています。中でもがんは昭和56年から死因のトップを維持し続けており、今では日本人の3人に1人ががんで亡くなっています。医療が発達した現在でもがんの死亡者数が増え続けているのは、高齢者の増加が関係しています。40歳を過ぎたあたりから発症しやすく、年を重ねるごとに免疫細胞の機能が低下し、死亡率が上昇していきます。死亡者数が多いことから「、がんは治らない」と思う人も少なくありません。しかし、ほとんどのがんは早期に見つかり、早い段階で治療をすれば治すこともできます。もちろん再発のリスクもあるので、定期的にがん検診を受けるようにしましょう。

不安がある人はがん保険に加入する

がんにかかったとき、気になってしまうのがその治療費です。しかし、ほとんどの治療は公的保険の範囲内で行われるので、過度におそれる必要はありません。とはいえ、治療が長期にわたると負担が重くなるので、不安がある方はがん保険を考えましょう。がん保険の場合、初めてがんと診断確定診断された段階で、まとまった診断給付金を受け取ることができます。これは通院治療でも受け取れるうえ、使い道も自由なので大変便利です。

毎日の不摂生で引き起こされる生活習慣病

生活習慣病は、日々の生活習慣の積み重ねによって起きる病気です。厚生労働省では「食習慣、運動習慣、休養、喫煙、飲酒等の生活習慣が、その発症・進行に関与する疾患群」と定義しています。具体的な病気には高血圧、糖尿病、リウマチなどが挙げられます。

高額になる可能性もある生活習慣病の治療費

生活習慣病の治療費も、あなどれない金額です。例えば糖尿病の場合、薬の投与だけで血糖値が下がらないと、インスリンの投与が必要になってきます。そうなると治療費も高額になり、さらに高血圧や脂質異常症などを併発していると、負担はさらに重くなります。このような状況を避けたいのであれば、当たり前の話かもしれませんが、規則正しい生活を送ることも人生設計の大切な一部です。

高齢化による介護負担の増加

高齢化にともない、介護の負担増が社会問題になっています。それに加え、これまで介護保険でサービスを受けたときの自己負担が1割が、2015年8月からは2割に引き上げられます(夫婦で年収346万円以上の場合)。介護費用は要介護度によりますが、3~5万円が目安とされていますが、自宅で介護する場合、家事援助や入浴介助など、体力的な負担も考えなければいけません。また総務省の「労働力調査」(平成24年)によると、介護や看護のために退職した人は全国で4万人にのぼっています。仕事に支障が出ることで、金銭的な負担も重くなっていくということを認識しておく必要があります。

平均寿命と健康寿命の差が不健康期間

日常的に介護を必要とせず、自立した生活ができる生存期間を「健康寿命」といいます。厚生労働省が2010年にまとめた統計によると、日本人の健康寿命は男性が70.42歳、女性が73.62歳となっています。平均寿命と健康寿命の差は日常生活に支障が出る「不健康な期間」とされており、この差が拡大することで、介護負担増などの問題が発生していきます。

介護の手間によって決まる要介護度

どのくらい介護の手間が必要なのかを示した基準を、要介護状態区分(要介護度)といいます。数字が大きくなるにつれて、介護を要する度合いが高くなっていきます。介護保険サービスは、市町村の要介護認定を受けることで利用することができ、要介護度が高い人ほど介護保険サービスを1割負担で利用できる範囲が広がっていきます。

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